SEやPMといったITエンジニアは「35歳で定年」という風説があるのをご存知でしょうか？
他の業種は60代で定年なのに、なぜIT業界ではこのような風説があるのか不思議に思いませんか？
もしあなたが、この定年説のもとになった原因や将来のキャリアプランをぼやかしたまま、エンジニアとして35歳を迎えると、確かに定年という厳しい現実にぶち当たるかもしれません。
今回は、35歳定年説の真実と、35歳で定年という事態にならないためにエンジニアとして見直す必要のあるキャリアプランについてご紹介します。
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SEやプログラマーは35歳で定年という説の真実
SEやプログラマーが35歳で定年するという説は、IT企業にそういった定年制度があるわけではなく、職種の特徴が原因で流布された風説です。
ではなぜ、SEやPGは35歳で定年する…という風説が流れてしまったのでしょうか。
①体力的にきつく、離職者が多いという説
ITエンジニアは、開発現場で働いている場合、顧客側の納期厳守は必須。
どんなにトラブルがあっても、納期の見直しがなければ徹夜をしてでも仕上げなければなりませんので基本は激務になります。
そんな開発現場ですと30歳以上になると体力の限界を感じるため、30歳前後で離職したり、他業種へ転職する人が多い…といわれているんですね。
しかし、激務かどうかは仕事を請け負う企業によります。特に開発を主に手掛けていて、何件も案件を抱え込むような無茶な仕事の受け方をする企業は、体力的に続けることは難しくなります。
しかし、自社システムの構築や、運営・監視の業務が主な企業になると、定時帰りも夢ではありません。
現実としては、企業によって職務体系もかなり変わるため、年代別の離職率も差がある…と言えそうです。
②新しい技術の習得が難しくなるためという説
また、30歳を超えると、新しい技術の習得が難しくなる…という一般論が、35歳定年説の一つの根拠になっています。
確かに年々、若手のSEやPGは入社してきますし、20代の仕事の習得能力と30代の習得能力では差があるのかもしれません。
しかし、脳科学で見ると、学習能力自体は、30代になると著しく低下するということはありません。
しかも30代以上になると、数多くのプロジェクトにかかわっているので、技術面の向上や問題解決能力は飛躍的にアップしていると考えるのが普通。
確かにIT業界は進化のスピードは他業種よりも早いですが、一方で数年～何十年前のシステムを使用している企業も少なくありません。そのような場合は、若手のSEよりも、古いシステムについて熟知している専門性の高いベテランSEの需要のほうが高くなります。
必ずしも最先端の技術を身に着けることだけが、SEやPGに求められることではないので、この説はあまり根拠がないと言えます。
③年齢とともに管理者側になるため
SEの経験も長くなると、実際にプログラムをする側から、管理する側に仕事内容が変わってきます。
若手のSEやPGはどんどん増えますので、それを管理する人材が会社側でも必要になるんですね。
必然的に古くからいる人間は、若手の指導やプロジェクトの調整、業務の分担といったマネジメント業務にシフトしていきます。
現場でのSEやPGの仕事が減るということが、35歳定年説の一つの根拠になっています。
④ブラック企業が多いというイメージが強い
先ほどご紹介した通り、SEやPGの開発現場では、納期に合わせてプログラミングを行っていきますので、業務スケジュールはタイトになります。
さらにトラブルが発生したり、案件が重なると、目が回るような忙しさに。
IT企業は下請け会社が開発を行う場合が多く、設計を行う企業からの無理なスケジュールがきても断りにくいという構造が出来上がっています。
そのような会社からの無茶なスケジューリングで仕事を行うので、徹夜・残業は当たりまえ、それなのに給料は安い…というイメージが強くなります。
実際にIT企業も、開発を行う下請け会社の数のほうが多いので、IT企業＝ブラックが多いという見方が広まっています。
そのため、「35歳を超えてからも続けるような仕事じゃない。」と評価されることが多いのですね。
⑤常に人手不足だから
経済産業省の調査報告書によると、IT人材は平成27年時点で約90万人。
しかし、ニーズは拡大しており、平成27年の時点ですでに17万人の人手不足になっています。
これが2020年には人手不足が加速し、IT人材は92.3万人になるものの、人手不足は36.9万人に拡大、2030年にはIT人材85.7万人に対して人手不足は78.9万人にもなるというデータを示しています。
これはIT関連業務の拡大が主な原因で、情報のセキュリティ部門や最先端IT部門の業務・企業が増えるにもかかわらず、労働人口は思うように増えません。
他の産業に比べて急速な発展を見せる分野ですが、人材が全く足りていないのです。
この人手不足から、「入社してもすぐにやめる人が多い。」「しょっちゅう募集しているということは、長く続けられないような仕事じゃないか。」というネガティブなイメージが先行して、35歳までには辞めてしまう人が多い業務という印象を持たれてしまっているのです。
このような5つの説から、「SEやPGは35歳になるまでに、他業種や他企業に移るか、管理職になって開発現場から離れることが多い。」とみなされ、35歳定年説が出来上がってしまったのです。
風説とはいえ、働いている企業によっては35歳で定年を余儀なくされる場合もあります。では、35歳を超えてもITエンジニアとして働いていくためにはどうしたらよいのでしょうか。
35歳以上になってもIT企業で働くために必要なこと
20代のころから開発技術を身に着け、30代は知識・経験も豊富になってくるころですから、できれば自分の持つ技術を最大限に活かしながら60代まで働きたいですよね。
35歳定年説の根拠とされる5つの説をご紹介しましたが、そのすべてに言えることは、「勤めている企業の方針によって変わる」ということです。
同じITエンジニアでも、自社システムの開発と、他社システムの開発は違いますし、設計・開発と、運営・監視業務は作業時間が異なります。
もちろん給与や待遇面も、企業の業績によって差があり、高年収の企業も少なくありませんし、そのような企業の離職率は格段に低くなり人手不足にもなりません。
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そのため、35歳定年説は、ITエンジニア全体に適用されるような定説ではないということです。
しかし、もしもあなたがお勤めの企業が、「35歳定年説」を裏付けるような、体力的にきつい、年収が低すぎて40代以降も上がらない、常に最先端の技術習得を求められるといった条件がそろっているのならば、きっと社内での離職率も高いと思います。
また、35歳で定年というよりも、体に無茶を続ければ、いつかはガタが来てしまうので、辞めざる終えない日がやってくるかもしれません。
あなたが勤めている会社が、社員を消耗品のような扱いをする企業だとしたら、労働環境がいい職場とはいいがたいので、できるだけ労働環境の良い企業への転職ということも考えたほうが得策なことも。
もし転職を考えるなら、自分のキャリアプランの見直しを行い、どの道に進むことが適切か棚卸をする必要があります。
それでは次に、ITエンジニアであっても、35歳を超えても十分働いていける3つのキャリアプランをご紹介します。
上流工程を行う企業に転職する
システム開発の主な作業は以下のように分けることができます。
①クライアントとのシステム構築の打ち合わせ
②システム設計
③システム開発（プログラミング）
④完成システムのテスト
この工程は、①～②が上流工程、③～④が下流工程と呼ばれています。上流工程と下流工程をすべて請け負う企業もありますが、そのような企業はごく一部。
大抵は、上流工程を行う企業と、上流工程の企業から開発業務を下請けする企業と分けられています。
そのため、上流工程の企業が指示者側、下流工程が作業者側といった分け方ができます。どちらの企業に勤めているかで、その後のキャリアプランは大きく変わっていきます。
上流と下流はどちらが激務？
上流工程と下流工程のどちらが激務かについてですが、圧倒的に下流工程のほうが激務といえます。
上流工程はクライアントとの打ち合わせなど調整できますし、設計もヒアリングをしながら行っていきます。
予算や納期までのスケジュールを折り込みながら設計していきますが、行う作業としてはそこまで。
実際に設計した後は、下流工程に丸投げです。そして下流工程は上流工程の設計書をもとに、決められた納期までのプログラミングを行わなければいけません。
余裕があるスケジューリングなら問題はありませんが、基本的に下流工程を行うのは下請け会社が多いので、上流工程の企業の無茶な納期も断りにくいことがあります。
そのしわ寄せは下流工程の会社のSEやPGに来るので、必然的に激務になります。
また、下流工程の会社の実績が上がっていない場合は、何件も案件を請け負ってしまうので、社員はその分さらに仕事量が増えることに。
上流と下流はどちらが高収入？
上流と下流では、上流工程を行う企業のほうが、年収は高くなります。クライアントから直接仕事を請け負い、交渉して予算を組んでいきます。
その予算に見合うような下請け会社（下流工程を請け負う会社）を決めていきますから、下流工程を請け負う会社のほうが必然的に給与は安くなります。
さらに上流工程を行う営業・設計の人材は数少なくて済みますが、実際にプログラミングを行う人材は多人数必要になりますので、より薄給に。
上流工程を行う企業を目指すこと
上流工程を行う企業はそれほど多くはありません。なぜなら、上流工程を行う人材は少数精鋭がいれば十分で、人数はそれほど必要としていないからです。
ご紹介した通り、上流工程を行う企業は、おおむね高収入で時間に余裕があるという働きやすい環境のため、下流工程の会社の求人よりも人気があります。
しかし、新入社員が、いきなり上流工程を行うのは無理な話。
まずは開発現場でプログラミングを学び、システム構築の全体像を把握してから、上流工程に移る方法がスムーズです。
実際に企業側も、プログラミングや開発現場のことを知りつくし、プロジェクトマネージャーを行った経験のある優秀な人材を求めています。
もしあなたが下流工程でしっかり下積みができているなら、上流工程の企業への転職を検討してみてもいいかもしれません。
管理者としての道を歩む
35歳で定年にならないためには、管理職を目指すという方法もあります。
どの現場でも、ある程度の経験を積んだ人間は管理職としての仕事を求められます。PLやPM職もそうですよね。
年齢を重ねると、ただプログラミングを行っていればいいわけではなく、他社との交渉や営業、部下の管理・調整などのマネジメント能力が求められるようになります。
しかし難しいのは、PLやPGの仕事を請け負っても、勤めている会社によっては昇進できない場合もあります。
その場合は役職手当もつかないのに、マネージャー職という重荷が加わりますので、長く続けることは難しくなります。
ただ、IT企業は常に人手不足で、PMの募集も多数あります。そのため、現職でPMの経験を積めば、他企業のPM職に転職するという方法も取れるのです。
技術のスペシャリストになる
最後の方法として、エンジニアとしてスペシャリストになるという道があります。
リクナビNEXTのTech総研が25～34歳までのエンジニア850人に実施したアンケートによれば、エンジニアとしての年齢の限界を感じるのは「50歳以上」という回答が44％にもなりました。
しかも、「50歳以上までエンジニアを続けたい」という回答が46％。ITエンジニアはそれだけ自分の仕事に愛着と誇りを持っているという結果ですよね。
（参考管理職or専門職 エンジニア35歳の決断/ Tech総研）
そのように自分の業務にやりがいを感じている方は、エンジニアとしての技術を評価してもらえる、管理職と同等の「専門職制度」を取り入れる企業がおすすめ。
専門職制度は、管理職の手当てほど多くはもらえませんが、一般のエンジニアに比べると年収はぐっと上がります。
専門職としての評価方法は、国家資格の取得や専門職試験の合格、専門スキルの向上、最先端技術の応用などが基準になっています。
このようなプロフェッショナルな人材を育成する制度が整った企業ならば、働く側の満足度も高くなります。
技術に自信がある方なら、日々の作業に埋没するのではなく、プロフェッショナルを目指してみるのはいかがでしょうか。
35歳定年説を乗り越えて
IT人材の人手不足から、一時期よりもエンジニアに対する待遇や評価は高まっています。
しかしいまだにブラックと呼ばれるような企業は存在し、目の前にあるシステム開発の納期を守ることが第一になり、社員に無理を強いることも少なくありません。
目の前の仕事に全力を尽くすことはもちろん大切なことですが、35歳まで働けるかどうかもわからないような激務に身を任せるのは危険です。
あなたが持つ技術を活用できる企業、役職を視野に入れて、35歳定年説を覆せるようなキャリアプランを作り上げてくださいね。
転職エージェントでは、そのようなキャリアプランの見直しなども相談にのってもらえます。各企業の情報も詳しく教えてもらえますので、おすすめですよ。
以上、「SEやプログラマーの35歳定年説を覆せ！キャリアプランの見直しの必要性」でした。
